東洋経済のような公告に頼らない雑誌が生き残る

雑誌　売れるワケ、売れないワケ　「読者目線」で明暗
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/books/breview/258298/

公告を出して貰っている会社をひいきするのは健全なことだ。金は出させるは、記事で叩くはでは強請・強盗の類より始末が悪い。
一方、前世紀に比べれば株式の持ち合いや、財閥系企業グループなど目に見えるような銭金の関係は減ったが、現在はその分ぱっと見では解らないような資本の関係が増えている。
例えば、ある流通関係大手の会社の役員情報をよくよく見ると、出版や農業など本業とはかなり“遠い”業種の社外取締や顧問だったりする。
その理由は銀行を介さない資本のやり取りや、情報インフラの共有などさまざまなものが挙げられるが、今世紀に入ってからの高度な電子化・情報化によって通貨の移動が桁違いに速くなったということが根底にあると考えている。
少々話が飛んだが、ありとあらゆる資本が離合集散を繰り返す中で、ある企業の負い目を追求するということは、回り回って自分の公告主を叩くことになりかねない、という可能性を常に考える必要があるし、それを考慮出来ないような雑誌編集は早晩行き詰まる。
派遣切り問題を叩くと自動車屋が困り、牛丼屋のサービス残業を叩くと系列チェーンブランドから文句が来るし、電子部品屋のモダン・タイムス的状況を叩くと地方経済が参ってしまう。
かといって手加減をしたり、様子見を決め込んだりしていると、ブログやウェブサイトに先を越され、酷いときには、叩かないことを叩かれるはめになる。
ことここに及んで、社会問題とやらを飯の種にしている雑誌に、企業広告が掲載されるという矛盾はとりつくろうことができなくなってきた。
2009年中に休刊および休刊予定の雑誌一覧 - Fantastic nude babes